エミュ文化を葬ろうとする糞ハードメーカー、スラップ訴訟で弱小潰し

**動け動けウゴウゴ5ちゃんねる** · 2024/10/13(日) 22:10:23.00

　
かつてPSエミューレーターにスラップ訴訟を仕掛けたソニーのPSクラシック、
自由ソフトウェア実装のPSエミュレーターであるPCSX ReARMedを使っていることが判明

かつてPSエミュレーターをスラップ訴訟により嫌がらせをして事実上の販売停止に追い込んだ
邪悪なソニーが販売するPSクラシックには、
自由なソフトウェア実装のPSエミュレーターであるPCSX ReARMedが使われていることが判明した。

Kotakuによるレビューによれば、
PSクラシックの使用する自由ソフトウェアのライセンス表記の一覧にPCSX ReARMedが確認できたという。

PCSXは自由ソフトウェアによるPSエミュレーター実装で、2000年に公開された。
その開発は停滞したが、2006年にPCSX-dfとしてforkされた。またPCSX-Revolutionいうforkもあった。
2009年にはこの2つのforkを参考にPCSX-Reloadedいうforkも行われている。

PCSX ReARMedはPCSX-Reloadedのforkで、PCSXをARMアーキテクチャに移植する目的で開発されている。

さて、ソニーはPSエミュレーターに対して悪名高いスラップ訴訟を仕掛けてきた歴史がある。

Mac用のPSエミュレーター実装であるConettixのVirtual Game Stationの販売を
著作権侵害のスラップ訴訟を起こして差し止めようとした。
これは最終的にソニー側に不利な和解で終わっているが、その間VGSの販売が差し止められた。

また、Bleem CompanyによるPSエミュレーターBleem!を著作権侵害と不正競争防止法によりスラップ訴訟を
起こして差し止めようとした。この訴訟でソニーが完全に敗北している。
PSエミューレーターは不正競争防止法に反しないばかりか、宣伝に使ったPSゲームのスクリーンショット利用すら、
著作権法に照らし合わせて正当な引用であるとの当然の判決が下った。
しかし、物語はハッピーエンドには終わらない。
長引く訴訟により膨れ上がった訴訟費用に耐えかね、Bleem Company は倒産。
結果的に邪悪なソニーはBleemの販売を事実上差し止めることに成功した。

その悪名高い札付きのソニーが当時の愚かな行いに対する謝罪もなく、
何食わぬ顔で自由ソフトウェアを使ったPS互換機を販売するとは、恥知らずにも程がある。
https://ezoeryou.github.io/blog/article/2018-11-10-PS-classic.html#.5ch.net

前スレ
【悲報】エミュ文化を潰そうとする糞ハードメーカー【ソースあり】
https://krsw.5ch.net/test/read.cgi/ghard/1714805896/

**動け動けウゴウゴ5ちゃんねる** · 2024/10/15(火) 13:26:45.58

せ

**動け動けウゴウゴ5ちゃんねる** · 2024/10/21(月) 04:45:50.66

【日本のことなのに…】核保有と反スパイ法に反対する勢力の正体をバラします...【ひろゆき宮崎哲弥切り抜き自民党アメリカ戦争自衛隊諜報機関中国ロシアタブー闇】

**動け動けウゴウゴ5ちゃんねる** · 2024/11/04(月) 15:28:27.79

なぜアメリカ軍は「日本人だけ」を軽視するのか…その「衝撃的な理由」　日本が渡してしまった「ヤバすぎる特権」…なんとアメリカ軍にとって、日本は「国境が存在しない国」だった！　　じつは「日本」は「完全な属国」だった…日本が米国と交わした「ヤバすぎる3つの密約」

日本には、国民はもちろん、首相や官僚でさえもよくわかっていない「ウラの掟」が存在し、社会全体の構造を歪めている。

「また陰謀論か」
「妄想もいいかげんにしろ」
「どうしてそんな偏った物の見方しかできないんだ」
などと批判されることが、よくあります。

さらにもうひとつ、アメリカが米軍基地を日本じゅう「どこにでも作れる」というのも、残念ながら私の脳が生みだした「特大の妄想」などではありません。

なぜなら、外務省がつくった高級官僚向けの極秘マニュアル(「日米地位協定の考え方増補版」1983年12月)のなかに、

○ アメリカは日本国内のどんな場所でも基地にしたいと要求することができる。
○ 日本は合理的な理由なしにその要求を拒否することはできず、現実に提供が困難な場合以外、アメリカの要求に同意しないケースは想定されていない。

という見解が、明確に書かれているからです。
つまり、日米安全保障条約を結んでいる以上、日本政府の独自の政策判断で、アメリカ側の基地提供要求に「NO」ということはできない。

そう日本の外務省がはっきりと認めているのです。