最初の説は、ユーザーをP2に追いやることでビッグデータ、個人情報を効率的に集められるからというもの。
これはあくまで西村がこっそり個人情報を販売しているという陰謀論にもとずく。

もっとありそうな説は、ブラジル社の発展のためというもの。
年間500円のP2と、年3000円の●では、サービス内容は同じだった
規制回避の書き込み、海外在住者の書き込みを可能にするのがメイン

公平な市場であれば、500円と3000円では勝負にならない
なにしろ同じサービスで6倍の価格差がある
ブラジル社のダンピングまがいの格安価格（最初は100円）による先行投資にもかかわらず、
●は10万人以上の会員がおり、P2は遥かに少なかった

なぜか。
それはモリタポという仮想通貨が問題だったから。
日本人は、汎用性のない仮想通貨もどきのポイントの購入になじめず、
ブラジル社が発足時から鳴り物入りで始めたモリタポ事業はぜんぜん拡大できないままだった

なので、●もRokkaも潰して、P2サービスに選択肢を一本化すれば、無理やりにでもユーザーに
普及するであろう。そういう意図があったとしてもおかしくない