生活サロン、生活全般、水泳板における荒らし報告
悪質な連続投稿や無意味な文字列を駆使した、あらし行為を確認しました
関係すると思しき、浪人は規制済みです
再発すれば、報告してください http://ai.2ch.sc/test/read.cgi/lifesaloon/1550503329/7-1000
再発しました
他に荒らされているスレもあるようです
規制お願いします
一度、二度ではなく複数回色々なスレを荒らしているようなので永久的にアクセス禁止などの処置はできないのでしょうか?
かなり悪質な荒らしです 無意味な文字列により構成された、スクリプト実装に基づく容量つぶしを確認しました。
串焼き部隊が対応しましたので、再発すれば再度報告をお願いします どこに書いて良いか分からないのでここに書かせてもらいます
関係のないコピペを連投している荒らしがいます
よろしくお願いします
◇◆◇ King&Prince ティアラスレ 1 ◇◆◇ ・
https://egg.5ch.net/test/read.cgi/jr/1552313887/ >>8
このスレッドのタイトルの趣旨を確認していますか?
そもそもあらしの特定が皆無なので、対応の仕様がありません
退場願います >>9
ジャニーズの荒らし報告する場所が見つからなかったのでこちらに書かせてもらいました!
探してみますね!ありがとうございました あのスレの人間は本当に出所がよくわからない
面白ければ金言扱いした人間を少しの齟齬で平気で貶すし
梨スラング知っていたか
あのスレで始めて梨なんて言葉にお目にかかることができたぞ 距離感板でまた暴言()吐かれたわ
いつんなったら職場でもインターネットでもマゴミに暴言を吐かれないで済むんだろ >>23
>>28が上記連続投稿者本人によると思われる書き込みです >>23
>>29が上記連続投稿者本人によると思われる書き込みです >>23
>>31が上記連続投稿者本人によると思われる書き込みです この宮崎勤の裁判において「決定的な物証」と呼べるものは皆無だったのだ。
もう一度繰り返そう。
皆無、である。 ● 戦いすんで……
コーネリス・リーヴェンスとそのドイツ人仲間が番頭役をしていた数々の企業を差し押さえたのち、米国政府はブッシュやハリマンらと戦後こっそり和解していた。ブッシュとハリマンは企業資産差し押さえへの賠償金として、それぞれ150万ドルを現金で受け取ったのである。
1952年にプレスコット・ブッシュは連邦上院議員に選出されたが、この時、彼がナチスに関与していたという“隠された過去”について報じたメディアはひとつもなかった。その後、ジョージ・ハーバート・ウォーカー・ブッシュも、ジェブ・ブッシュも、そしてジョージ・W・ブッシュも様々な選挙に立ったわけだが、そのたびごとに行なわれた選挙戦関連報道の記事を調べても、ブッシュとナチスとの腐れ縁を米国のメディアが報じた記録はまったくないのだ。もっとも、2000年11月のフロリダ州の『サラソタ・ヘラルド・トリビューン』が全然関係のない記事でこの件にひとこと触れていたり、2001年に『ボストン・グロウブ』がごく短い不正確な記事を載せたという例外はあったけれども……。 シュワルツェネッガー氏の父親「ナチス活動」波紋
カリフォルニア州知事選挙に出馬した映画俳優のアーノルドシュワルツェネッガー氏の父親が、過去ナチスの突撃隊員であったことを立証する文書が公開され、論議を呼んでいる。
ロサンゼルスタイムズはシュワルツェネッガー氏の母国であるオーストリア・ウィーンの政府記録保存所で、父であるグスタフ・シュワルツェネッガー氏がヒットラー政権に深く介入していたことを示す文書を発見したと報道した。またグスタフ氏が1939年5月1日、ナチス突撃隊(SA)に入隊した記録も発見されたと伝えた。
同紙によるとグスタフ氏が、突撃隊でどのような活動をしたのかは確認されていない。ナチス憲兵隊主任上司まで担当した同氏は占領地域の民間人鎮圧はもちろん、最前線戦闘にも参加したものと推定される。
グスタフ氏は1943年、原因不明の負傷で長い間治療を受け転役しており、終戦後はオーストリアで警察で過ごすが、72年に亡くなっている。鄭効植(チョン・ヒョシック)記者(中央日報 2003/08/17) ブッシュ大統領の祖父はナチスの資金調達を支援
米紙が政府文書で確認
ブッシュ大統領の祖父プレスコット・ブッシュが、ナチスの財政的支援者と提携事業を行っていたことを示す米国政府の文書が見つかった、と10月10日付のニューハンプシャー・ガゼットが特ダネで伝えた。ブッシュ家とナチとのつながりに関する情報は、インターネットではすでに飛び交っていたが、同紙のジョン・ブキャナン記者がこのほど、米国の議会図書館と国立公文書館で、機密を解除された文書によって、その事実を確証したという。また当時の連邦議会が「対敵通商法」にもとづき、彼らの経営する企業を差し押さえる処分を行っていたことも明らかになった。にもかかわらず、米国の主流メディアがこの事実について沈黙を守り続けてきたのはなぜか、と同記者は問いかけている。(TUP速報=ベリタ通信)(日刊べリタ 2003/10/25)